戻るスマートワークの実態を本音で語る ～全面テレワークから2年目の働き方とコミュニケーション～
2021年2月26日に『スマートワークの実態を本音で語る』オンラインセミナーを開催いたしました。
本セミナーでは、先進的な働き方事例としてJTBの原さまにご登壇いただき、「スマートワーク」の実態をお話しいただきました。
また、第二部のディスカッションではシスコシステムズ、KDDI、PHONE APPLIも加わり、どのようなツールでミュニケーションをとり「スマートワーク」を実践していくべきか、現状の働き方とのギャップと今後見据える働き方をディスカッションいたしました。
その一部をこちらでご紹介させていただきます。
JTBの働き方改革
原氏：本日はニューノーマル時代の新しい働き方と題しまして「ワーケーションの効果と可能性」をテーマにお話しします。本題に入る前に、少し弊社の働き方にも触れておきたいと思います。弊社はデジタルとリアルを駆使し、時間や場所にとらわれない自立的な働き方を目指しています。我々、法人事業部はセキュリティが担保されたモバイルPCと携帯を持ち、テレワークを中心とした働き方を行っております。当事業部における在宅勤務比率は現在75％となっており、在宅勤務が中心の働き方となっています。
こちらは昨年より制定された新しい制度です。転居を伴う異動発令であっても、生活拠点を移すことなくテレワークを中心とした業務を行うことができる「ふるさとワーク制度」をはじめ、テレワーク勤務制度を拡大し、休暇中の滞在先宿泊施設などでも働けるワーケーション制度も拡充されました。
ワーケーションとは
原氏：では、「ワーケーション」とは何かについてお話しさせていただきます。既に皆様ご存知だと思いますが、「ワーケーション」とはワークとバケーションを組み合わせた造語であり、普段とは異なる場所で働きながら休暇を取得できる仕組みのことです。昨年、当時の菅官房長官が、「ワーケーション」を観光や働き方の新しい形として推進していくことを発表してから注目されるようになりました。
原氏：また、「ワーケーション」の効果について実証実験を2回実施いたしました。その結果がこちらになります。仕事のパフォーマンスが普段と比較して20％向上し、ストレス反応も37％低減、活動量も2倍に増えていたという結果から、生産性にも心身の健康にもポジティブな効果があることが分かりました。
テレワーク中心の働き方になり、場所や時間に制約なく働ける時代です。折角だったら、自分らしく、楽しく、自分の能力が最大限発揮できる働き方を見つけてみませんか。その答えの一つがワーケーションかもしれません。働きやすさは個人の特性や仕事の内容、会社によっても捉え方は様々です。ワーケーションを押し売りするわけではなく、一つの選択肢として、また新しい働き方として、興味がある、楽しそう、試してみたいと思っていただけたら幸いです。
スマートワークの実践に必要なコミュニケーション
山田氏：改めまして、第2部を開始させていただきます。まずは、現状のリモートワークの課題というテーマで議論をさせていただきたいと思います。課題というとネガな部分が目立ってしまうので、その前にこの1年リモートワークを実施してみて、何かメリットはなかったでしょうか？
中川：弊社では昨年、山口県の萩市に、主には人材確保の目的でサテライトオフィスを開設いたしました。そこで新卒の社員を6名採用しました。コロナ禍以前の従来の働き方をしていたら、東京のメンバーとばかりコミュニケーションを取っていたかと思うのですが、今年はほぼ情報格差が無かったかなと思います。むしろ、萩のメンバーのほうがコミュニケーションを頻繁にとっていたかもしれないということがありました。
宮川氏：やはり、新しい物事の考え方や取り組みが非常に進んだ一年だったと思います。例えば、今までであれば入社式というのは対面で行うのが当たり前だったと思うのですが、今年度の入社式は100％リモートで今まで以上に良い入社式にできたということがありました。
原氏：遠くにいる人とのコミュニケーションが増えたというのがメリットかなと思います。今までであれば「お客様との初回の会議は対面でないと失礼」のような雰囲気があったかと思うのですが、今は「むしろ来てくれるな、オンラインで対応してくれ」のような形でスタンダードが変わっていったと感じています。
山田氏：次は、実際にリモートワークで顕在化した課題と、それに対しての取り組みについてお話しいただけますか？
宮川氏：課題としてはいくつもあるのですが、コロナ禍において出社をしない状況となると一人一人の意図というのがすごく重要になると思いました。今までは、会社にあるポスターからアイディアを得たり、通勤中も様々な情報が入ってきたり、何気ない同僚との雑談からアイディアが想起されたりということがあったと思います。それがコロナ禍になると、意図的に話す機会を設けないといけない状況になったと感じています。実際にCiscoでは意図的に雑談を作り出すという取り組みをしています。
原氏：先ほども話しましたが、遠い人とのコミュニケーションの回数は増えたのですが、近い人とのコミュニケーションの回数の低下が課題なのかなと思います。今までであれば、同じ場にいて雰囲気でなんとなく察したり、何か悩んでいるな、考え事をしているなといったことが分かったりといったことがあったと思います。それが、リモートワークをしていると、こちらから能動的にそういったところを聞いていかなければならない、そういった場を積極的に作っていかないといけないなと思いました。
中川：お二人も仰っていますが、コミュニケーションがやはり課題でした。極端な例では、一日に一度も話さない上司・部下なんかも出てしまいました。これに対してはやはりある程度強制的にやるしかないと思いまして、雑談をルール化しました。コロナ禍以前から毎週上司と部下で1on1を実施していましたが、実施時に自らのモチベーション、仕事量、体調について入力・共有した上で行うようになりました。
その他にも、「社員がいきいき働くには」、「今後実現したい働き方」というテーマについてディスカッションいたしました。是非動画をご覧いただければと存じます。
弊社の取り組み・サービスが皆さまの働き方改革への一助となれば幸いです。
また、PHONE APPLIでは働き方改革への取り組みをご紹介するオフィスツア―や、オンラインセミナーなども開催しております。もしご興味頂けましたらこちらもご覧ください。
ご閲覧頂きありがとうございました。