帰属意識とは、従業員が会社の一員として自覚している意識です。帰属意識が高いと、従業員のモチベーション向上やチームの生産性アップにつながります。

しかしながら、「エンゲージメント」「ロイヤリティ」など帰属意識と似た用語も存在しており、違いがわからない方もいらっしゃるかと思います。本記事では、帰属意識について次のポイントを中心にお伝えします。

本記事で帰属意識への理解を深め、自社の生産性アップや売上向上につなげましょう。なお帰属意識の概要については、こちらの記事で詳しく解説しています。

帰属意識とエンゲージメントとの違い

帰属意識とは、従業員が企業に対して抱く「愛着」のこと。対してエンゲージメントとは、従業員の「企業に貢献したい気持ち」を指します。

すなわち、組織そのものに属していたいのが帰属意識、それに加えて「貢献欲」があるのがエンゲージメントです。

エンゲージメントの意味

エンゲージメントは大きく「従業員エンゲージメント」と「ワークエンゲージメント」の2種類があります。

従業員エンゲージメントの意味

従業員エンゲージメントとは、企業と従業員とのつながりに関する、さまざまな良いことを指します。企業に対する愛着心や居続けたい気持ち、仕事に対する満足感など、従業員が企業に抱くポジティブな感情全般を含みます。

ワークエンゲージメントの意味

ワークエンゲージメントは、従業員が「仕事」に対して抱くポジティブな感情です。仕事に対する「熱量」や「活力」、「没頭」の3つで構成され、いわゆる「働きがいがある」といった意味に言い換えられます。

従業員満足度とロイヤリティの違い

帰属意識と似た用語として「従業員満足度」や「ロイヤリティ」もあげられます。

従業員満足度とは、文字どおり従業員が企業に対してどのくらい満足しているかを指すものです。労働環境や待遇、人間関係などさまざまな要素を含みます。

ロイヤリティは、従業員が企業に対して「忠誠」をもって「忠実」に行動している状態のことです。ロイヤリティでは、企業と従業員の上下関係がはっきりしています。

従業員の帰属意識がないときに発生するデメリット3つ

従業員の帰属意識がない、あるいは低い場合では、次のようなデメリットが懸念されます。

帰属意識がない従業員は「会社に貢献しなくていい」と考えているため、仕事に対するモチベーションは低いです。仕事に対する熱量もないため、業務効率化も図りにくくなります。

また、帰属意識の低下によって転職や退職を考える従業員が増えれば、企業も人材採用を考えなくてはなりません。採用コストだけでなく、既存社員の教育のためのコストもかかります。

従業員の帰属意識を高める方法6つ

従業員の帰属意識を高める方法として、次の6つがあげられます。

理想の働き方や生活スタイルは人によって異なります。企業は、従業員の「多様性」を受け入れ、それぞれのニーズに合わせた環境を作る必要があります。

企業の方向性やビジョンが浸透していない場合は、インナーブランディング（理念やビジョンの啓蒙活動）の強化も必要です。チームの士気を高めるために、社内コミュニケーション活性化のための施策も重要といえます。

そもそも労働条件や報酬に対して不満のある従業員もいるため、働き方や福利厚生、人事評価制度を見直すことも大切です。

新たな人材を採用する際は、自社として与えられる環境や待遇と、求職者が求めるニーズが異なる場合があります。定着を図るためにも、求職者のニーズと企業のサプライが一致させることが重要です。

「帰属意識 高める」に内部リンク

帰属意識の向上に役立つツール・仕組み4つ

従業員の帰属意識を高めるためには、ツールや仕組みの導入も効果的です。たとえば次のようなツールや仕組みがあげられます。

1. 社内イベントや広報活動の実施

社内イベントは従業員同士の交流を促進し、広報活動は企業理念やビジョンを浸透させるために効果的です。

社内イベントでは部活動の設立やシャッフルランチなど、広報活動では社内情報を記した冊子やブログの配信などがあげられます。

2. 研修やワークショップの実施

研修やワークショップも帰属意識向上につながります。たとえば、リーダーシップ研修やチームビルディング研修、キャリアデザインのワークショップなどです。

企業が「学びの場」を提供することで、知識やスキルの習得だけでなく、従業員の主体性向上にもつながります。

3. コミュニケーションツールの導入

帰属意識の向上には、コミュニケーションツールの導入もオススメです。たとえば、ビジネスチャットや社内SNSなどのツールがあげられます。

コミュニケーションツールでは、「部署ごと」や「プロジェクトごと」など目的ごとにグループを作成し、チャットでやり取りが可能です。「雑談」のグループを作れば、プライベートな会話もできるでしょう。

他にも仕事の進捗やタスクが可視化されることで、組織の業務効率化が可能です。社内の人間関係が良好になれば、チームの生産性が高まり、帰属意識も高まりやすくなります。

4. パルスサーベイシステムの導入

パルスサーベイとは、簡単な質問によって従業員の「満足度」や「心の状態」を調査することです。業務内容や人間関係など、社内のどこに課題があるのかが明確になるため、企業も対策を考えられます。

なおパルスサーベイの効率化には、専用のシステム導入がおすすめです。テンプレート機能やクロス分析（属性別に解答を分析できる機能）、退職リスクのアラート機能などが備わっています。

【コラム】出社回数が少ない従業員は帰属意識が低い？

出社回数は、従業員の帰属意識にも影響を与えます。

総務省が公開している「コロナ禍でのテレワークの課題とは」によると、およそ3人に1人が、テレワークによって寂しさを感じたり、仕事を依頼しにくくなったりしていることがわかりました。

従業員と対面する機会が少ないことで、従業員同士で信頼関係をうまく築けず、帰属意識が低下しやすくなります。

解決方法は、コミュニケーションの頻度を増やすことです。ビジネスチャットツールや社内SNSなどを導入し、テレワーク下におけるコミュニケーション活性化を図りましょう。

なお当社では、社内コミュニケーション活性化や従業員エンゲージメント向上などに役立つツール「PHONE APPLI PEOPLE」を提供しています。興味のある方は、ぜひ公式ページをご覧ください。

参考：コロナ下でのテレワークの課題とはー「日本型テレワーク」を目指してー | 総務省

コミュニケーションポータル「PHONE APPLI PEOPLE」とは

PHONE APPLI PEOPLEなら、連絡先を端末内ではなくクラウドで一元管理するため、万が一端末を紛失しても情報漏洩の心配はありません。また、認証機能がついているのでアクセス許可のないスマホをシャットアウトできます。従業員や取引先などの連絡先情報をクラウド上に保存、管理、共有できるWeb電話帳の機能も有しています。

「PHONE APPLI PEOPLE」には、次のような機能が標準搭載されています。

「PHONE APPLI PEOPLE」とは！

ヒトのつながりを高め組織を強くするコミュニケーションポータルです。メンバー同士がお互いを理解し最適なコミュニケーションをとることにより心理的な距離を縮めて、活発な協働を促します。

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【事例紹介】株式会社オーディオストック | 社内ラジオの活用で東京・岡山間の温度差を解消

引用元：株式会社オーディオストック

株式会社オーディオストックは、東京と岡山を拠点に楽曲や効果音などの音楽素材を販売する会社です。同社は、東京と岡山の物理的な距離によって従業員の帰属意識が下がっている可能性があると考えました。

打開策として、社長や従業員をパーソナリティとする「社内ラジオ」を開始。対面でのコミュニケーションが苦手な従業員もラジオだと話せるようになったり、社長や従業員の想いをリアルな温度感で共有できたりと、多くの効果が表れました。

参考：社内広報の成功事例5選｜事例から分かる社内広報の効果とは | WORKSTORY media

【まとめ】帰属意識とエンゲージメントの違いとを把握して生産性を向上させるためには

本記事では、帰属意識とエンゲージメントの違いをはじめ、次のポイントを中心にお伝えしました。

「エンゲージメント」や「ロイヤリティ」など、帰属意識と似た用語も多く、それぞれの違いを理解しておく必要があります。

帰属意識の向上には、多様性を受け入れたり、コミュニケーションを活性化させたりと、取り組むべき施策も多いです。従業員に「この会社に貢献したい」と思ってもらえるような工夫をしましょう。

本記事の内容が、自社の帰属意識向上にお役立ちできることを願っています。