帰属意識とは、従業員が会社のメンバーとして自覚している意識のことです。帰属意識が高いことは、従業員のモチベーション向上やチームの生産性アップにつながります。本記事では、帰属意識について次のポイントを中心にお伝えします。

本記事で帰属意識への理解を深め、自社の生産性アップ、売上向上につなげましょう。

【定義説明】帰属意識とは「愛着」のこと

帰属意識とは、従業員が会社に対して抱く「愛着」のことです。ただ組織に属しているだけでなく、自分が組織のメンバーであることを認識する感覚をいいます。「帰属意識」は、企業をはじめ学校や自治体など、さまざまな組織において用いられる用語です。

ES（従業員満足度）やロイヤリティとの違い

帰属意識と似た用語に、ES（従業員満足度）やロイヤリティがあります。それぞれ似た意味をもつ言葉ですが、ニュアンスは異なります。

ES （従業員満足度）

給与や待遇、働きがいなどから測定される、従業員の満足度のことです。会社が与えてくれる報酬や待遇などに対する満足度を示すので、会社自体に対する愛着や一体感を意味する帰属意識とはニュアンスが少し異なります。

ロイヤリティ

ロイヤリティには「忠誠」や「誠実」といった意味があります。ロイヤリティは立場が下の人（従業員）が、上の人（社長あるいは会社そのもの）に対する忠誠を示しており、主従関係があるのが特徴です。主従関係のない帰属意識とは本質的な意味が異なります。

従業員の帰属意識が高いことのメリット3つ

従業員の帰属意識が高いことには次のようなメリットがあります。

帰属意識が高まると、「この会社にもっと貢献したい」という気持ち（＝エンゲージメント）が向上します。エンゲージメントが高まれば離職率が低下し、定着率向上につながります。

また、既存社員が辞めない会社になることで、採用コストの削減も可能です。一人ひとりが「貢献したい」という高いモチベーションをもてば、社内教育の工数削減にもつながります。

帰属意識が注目されるようになった背景

「帰属意識」という言葉が注目されるようになった理由はいくつかあります。そのなかで一番大きいのは「終身雇用の崩壊」です。終身雇用の流れが終焉を迎え、「転職」が珍しくない時代になったのです。

企業としては、人材不足の中で労力とコストをかけて採用した従業員が、すぐに転職してしまうのは回避したいでしょう。そこで従業員の「帰属意識」を高めて、従業員の離職防止や定着を図る企業が増えたのです。

従業員に帰属意識がない理由5つ

従業員に帰属意識がなければ、従業員が仕事へのやりがいを失ったり、職場の人間関係が希薄になったりと、企業にとってマイナスな出来事が起きてしまいます。そもそも、なぜ帰属意識が生まれないのか、その理由として次の5つがあげられます。

終身雇用が崩壊したことで、「会社は定年まで面倒を見てくれないだろう」と、なかば諦めを感じる従業員が増えやすくなります。企業理念やビジョンに共感できず目標や役割が明確でない、または従業員同士の交流がないことも、従業員のモチベーションを下げる原因です。

また、従業員が評価や待遇に対して不満がある場合、貢献したい気持ちが薄れて退職や転職を意識しやすくなります。

従業員の帰属意識を高める方法6つ

従業員に帰属意識がない理由をお伝えしましたが、どのように高めていけばよいのでしょうか。帰属意識を高める方法として、次の6つがあげられます。

従業員にとって、日々の生活スタイルや理想の働き方はさまざまです。企業は、そうした「多様性」を受け入れ、一人ひとりが快適に働ける環境づくりが求められます。

企業理念やビジョンが周知されていない場合もあるため、インナーブランディング（企業理念やビジョンの啓蒙活動）の強化も重要です。チームの士気を高めるために、コミュニケーション活性化の取り組みも必要といえます。

そもそも、会社の待遇に不満があるケースも考えられるため、働き方や福利厚生、人事評価制度を見直すことも重要です。

また、新たな人材を採用する際、自社として与えられる環境や待遇と、求職者が求めるニーズが異なる場合もあります。定着を図るためにも、求職者のニーズと企業のサプライが一致させることが大切です。

【コラム】従業員から「帰属意識はいらない」といわれる理由

帰属意識の向上は、企業にとって多くのメリットがあります。しかしながら、「帰属意識はいらない」と考える従業員も一定数います。代表的な理由は次のとおりです。

終身雇用制度の崩壊や多様な働き方の浸透などによって、1つの会社への依存にリスクを感じる従業員も少なくありません。また、「企業理念を押し付けられる」「自分にとって興味のない製品を売らなければならない」といった不満をもつ従業員もいます。

ワークライフバランスを重視していることから、「余計な体力を使いたくない」と考える従業員もいるでしょう。企業は、なぜ従業員が帰属意識がいらないと考えているのか、その理由を察知し、適切な施策を講じていくことが大切です。

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【事例紹介】サイボウズ株式会社｜勤務時間や場所にとらわれないウルトラワーク制度導入で離職率28％から4％に改善

引用元：サイボウズ株式会社

サイボウズ株式会社はソフトウェアの開発や運営を行う企業です。同社では、離職率が28%という高い水準になった時期がありました。

そこで人事制度を抜本的に見直し、経営をトップダウンからボトムダウン方式に変更。従業員が自分たちで人事制度を構築し、生産性が高まればいつでも、どこに勤務してもよいとする「ウルトラワーク制度」を導入しました。

その結果、離職率は28%から4%に大幅減少。まさしく従業員に「帰属意識」が生まれたことで、一人ひとりが意欲的に働き、生産性が高まった事例といえます。

参考：離職率改善の秘訣とは？｜離職率を大幅に改善した5社の事例紹介 | HR NOTE

【まとめ】帰属意識の意味と高める方法について

本記事では帰属意識について、次のポイントを中心にお伝えしました。

帰属意識が高いことには多くのメリットがある一方で、「帰属意識は要らない」と考える従業員もいます。帰属意識が高すぎると、従業員の会社に対する依存度が高くなったり、社内の人間関係が悪化したりする可能性もあります。

そのため、自社の理念やビジョンを共有して従業員への理解を得ながら、適切な施策を打っていくことが大切です。

本記事の内容が、自社の帰属意識向上にお役立ちできることを願っています。