離職防止ツールとは、従業員の状態やエンゲージメントを可視化し、離職リスクの早期検知や組織改善に役立てられるツールです。ただし、離職リスクを把握するだけでは十分ではありません。サーベイ結果や分析データをもとに、人事やマネージャーが1on1や配置調整などの具体的なフォローにつなげてこそ、離職防止の効果を発揮します。

そのため、離職防止ツールを選ぶ際は、分析機能だけでなく、離職リスクの検知や改善アクションまで支援できるかを確認することが重要です。

この記事では、離職防止ツールの主な機能や選び方、料金相場を解説したうえで、おすすめツール8選を比較します。離職率の改善や従業員の定着率向上につなげたい方は、ぜひ参考にしてください。特に、改善アクション支援が充実したツールとして以下の3つを紹介します。

【特におすすめの3ツール】

エンゲージメントの可視化や離職リスクの検知、改善アクションの充実度を比較しながら、自社に合った離職防止ツールを選びましょう。

離職防止ツールとは

離職防止ツールとは、従業員のコンディションや組織へのエンゲージメントを継続的に把握し、離職につながる兆候を早期に発見するためのツールです。エンゲージメントサーベイや1on1などで得られたデータをもとに、リスク兆候を示す変化が見られる従業員に対して適切なフォローや組織改善を支援することで、離職防止につなげられます。

離職防止ツールは、退職者を減らすだけでなく、従業員一人ひとりが働きやすい環境づくりにも役立ちます。離職リスクのある従業員を可視化できるだけでなく、改善に向けたアクションやマネジメントの方向性を提示できるツールもあり、人事施策や日常的なマネジメントに活用されています。

離職防止ツールが求められる理由

離職防止ツールが求められる背景には、日本企業における離職率の高さや人手不足があります。厚生労働省の調査によると、新規学校卒業就職者（大学卒）における3年以内の離職率は30％を超えており、人材の定着は多くの企業にとって重要な経営課題となっています。

出典：厚生労働省ホームページ「新規学校卒業就職者の在職期間別離職状況」（2025年）

しかし、離職の原因は給与や待遇だけではありません。上司との関係性やキャリアへの不安、職場環境など、複数の要因が重なっているケースが多く、感覚や経験だけに頼ったマネジメントでは、離職の兆候を見逃してしまう可能性があります。

そこで役立つのが離職防止ツールです。サーベイなどで収集したデータをもとに従業員の状態を可視化し、離職リスクを早期に把握できるため、人事やマネージャーが客観的なデータに基づいて適切なフォローや改善施策を実施しやすくなります。

実際に、プロトスター株式会社が実施した「職場の離職・定着に関する実態調査」では、離職防止ツールの導入・活用がある企業の48%が「離職率の改善を実感した」と回答しています。一方で、「変化はなかった」と回答した企業も40％あり、ツールを導入するだけでなく、収集したデータをもとに継続的な改善アクションにつなげることの重要性がうかがえます。

出典：プロトスター株式会社「【調査レポート】離職防止ツール導入率わずか14%、導入企業の48%が『離職率の改善を実感』----『起業LOG SaaS』が管理職・経営者200名の実態を調査」（2026年）

離職防止ツールの主な機能

離職防止ツールは、従業員の状態を可視化するだけでなく、離職リスクの早期発見や改善アクションの実施まで支援します。搭載されている機能はサービスによって異なりますが、主な機能は以下のとおりです。

これらの機能を活用することで、従業員の状態を継続的に把握し、離職防止や組織改善につなげやすくなります。

失敗を防ぐ離職防止ツールの選び方

離職防止ツールは、エンゲージメントの分析や離職リスクの検知など、製品によって強みが異なります。導入で失敗しないためには、5つのポイントに着目することが大切です。

ここからは、これらの5つのポイントについて詳しく解説していきます。自社の課題や運用体制に合わせて適切なツールを選びましょう。

組織・部署・個人レベルでエンゲージメントを分析できるか

組織全体だけでなく、部署や従業員単位まで分析できる離職防止ツールを選ぶことで、どこにどのような課題があるのか、具体的に見えるようになります。組織全体の数値だけでは課題のある部署や従業員を特定できず、改善施策を講じる対象を絞りにくいためです。

厚生労働省の「令和元年版 労働経済白書」では、ワーク・エンゲージメントスコアが「2以下」の企業における新入社員の定着率DIが0.25であるのに対し、「6」の企業では8.08となっており、エンゲージメントが高い企業ほど定着率が高い傾向が示されています。

出典：厚生労働省ホームページ「令和元年版 労働経済の分析（労働経済白書）」

このため、組織・部署・個人の3つの階層でエンゲージメントを分析できるツールを選ぶことが重要です。課題のある部署やフォローが必要な従業員を早期に把握でき、優先順位を付けた改善施策を実施しやすくなります。

離職・休職リスクを早期に検知できるか

サーベイ結果や回答の変化から離職・休職リスクの高い従業員を可視化できるツールなら、優先的にフォローすべき対象を把握しやすくなります。

マネジメント状況を定量的に把握できるか

「上司と部下の認識のズレ」や「コミュニケーション不足」といった状況を数値で定量的に可視化できれば、改善すべき課題を客観的に見つけやすくなります。

マネジメント課題は目に見えにくく、経験や勘だけでは実態を正確につかむのが困難です。株式会社PHONE APPLIの調査では、部下の8割以上が上司との間で「認識のズレ」を感じていることがわかっています。上司と部下では、コミュニケーションや期待している支援に差が生じているケースも少なくありません。

出典：株式会社PHONE APPLI 「部下から見た上司とのコミュニケーションと成長実感に関する調査」（2025年）

こうした認識のズレやマネジメント上の課題を把握するには、部下へのアンケート結果やエンゲージメントの推移などをもとに、状況を継続的に可視化できる機能が有効です。データをもとに課題を把握できれば、特定の上司や人事担当者の主観に頼らず、改善すべきポイントを整理できます。

ツールを選ぶ際は、マネジメント上の課題を可視化できるかに加え、具体的なフィードバックや改善アクションまで提示できるかも確認しましょう。

個人の性格や傾向に基づいたアクションを提示できるか

従業員一人ひとりの性格や傾向に応じた改善アクションを提示できるツールなら、1on1や日常のコミュニケーションを実践しやすくなります。

同じ課題が見つかったとしても、適した声かけやフォローの方法は従業員によって異なります。そのため、一律の対応では十分な改善につながらない場合もあります。

離職リスクを可視化するだけでなく、サーベイ結果や性格傾向を踏まえ、具体的なアクションまで提案できるツールを選びましょう。

人事・マネージャー・従業員が使いやすい設計か

離職防止ツールは、人事・マネージャー・従業員の誰もが直感的に操作でき、必要な情報をすぐに確認できる設計であることが重要です。多機能でも、使いにくければサーベイの実施や分析、改善アクションが定着せず、十分に活用されなくなる可能性があります。

例えば、組織や従業員の状況をひと目で確認できるダッシュボードや、従業員が短時間で回答できる操作性が備わっていれば、継続的に利用しやすくなります。

導入前に実際の画面や操作性を確認し、自社の運用体制に無理なく組み込めるツールを選ぶことが大切です。

【比較】離職防止ツールのおすすめ8選

離職防止ツールには、得意領域や活用シーンに応じてさまざまな種類があります。本章では、エンゲージメント可視化・離職リスクの検知・マネジメント層へのアクション提示という3つの評価軸で、おすすめツール8選を紹介します。

※本記事の内容は2026年7月時点の情報をもとに作成しています。
※価格は各社公式サイトに掲載されている情報をもとに記載しています。税表示の記載がないものはその旨を記載しています。
※◎：機能が充実している、○：対応している、ー：公式サイトで確認できなかった

1. ManejaS

出典：株式会社PHONE APPLI「ManejaS公式サイト」

ManejaS（マネジャス）は、組織や従業員の状態を可視化するだけでなく、現場での改善アクションまで一貫して支援する離職防止ツールです。性格傾向診断・エンゲージメントサーベイ・マネジメントフィードバック・ウェルビーイングカンパニーサーベイを通じて、組織や従業員の課題を多角的に分析・可視化し、離職・休職リスクや組織課題を早期に把握できます。

さらに、優先的にフォローが必要な従業員を抽出できるため、人事やマネージャーは対応の優先順位を判断しやすくなります。サーベイ結果や性格傾向をもとに、一人ひとりに合わせたマネジメントを支援するため、課題の可視化だけで終わらせず、改善アクションにつなげやすい点も特徴です。

料金

※料金は税抜表示

ManejaSの特徴や機能は、以下の資料で詳しく紹介しています。離職リスクを早期に把握し、現場での改善アクションにつなげたい方は、ぜひご覧ください。

2. Wevox

出典：株式会社アトラエ「Wevox公式サイト」

Wevoxは、継続的なサーベイを通じて離職リスクを早期に把握し、エンゲージメント向上につなげたい企業におすすめのツールです。短時間で回答できるサーベイにより、従業員の負担を抑えながら組織状態の変化を継続的に把握し、課題の早期発見に役立ちます。

業界他社との偏差値比較やフォローが必要な従業員の予測など、分析機能も充実しており、改善施策を検討しやすい点が強みです。オンライン学習講座や企業ごとの活用支援など、サーベイを組織改善につなげるためのサポート体制も整っています。

料金

3. ラフールサーベイ

出典：株式会社ラフール「ラフールサーベイ公式サイト」

ラフールサーベイは、離職リスクとメンタルヘルスの両面を把握したい企業におすすめのツールです。メンタル・フィジカル・エンゲージメントなど計9項目を数値化して評価するディープサーベイを備えており、離職や休職につながる兆候を多角的に把握できます。

サーベイ結果は部署・年齢・入社歴といった細かい属性別に分析できるため、組織内の課題を把握しやすい点が特徴です。従業員向けには、サーベイ結果にもとづいたフィードバックや学習コンテンツも提供されており、セルフマネジメントの促進にも役立ちます。

料金

年額費用：192,000円（税抜）〜

4. ミキワメAI ウェルビーイングサーベイ

出典：株式会社リーディングマーク「ミキワメAIウェルビーイングサーベイ公式サイト」

ミキワメAI ウェルビーイングサーベイは、従業員一人ひとりに合わせたフォローを実施したい企業におすすめのツールです。サーベイ結果や性格・傾向をもとに、AIが適切なケア方法を提案するため、感覚に頼らないマネジメントを実現できます。

約3分で回答できるサーベイを継続的に実施することで、従業員の状態変化をタイムリーに把握できるのも特徴です。フォローが必要な従業員を早期に把握しやすく、専任のカスタマーサクセスによる支援を受けながら運用できます。

料金

要問い合わせ

5. HRBrain 組織診断サーベイ

出典：株式会社HRBrain「HRBrain 組織診断サーベイ公式サイト」

HRBrain 組織診断サーベイは、人材データを基盤に、個人と組織の課題を分析できるツールです。独自の設問設計によって、期待値と実感値のギャップを可視化し、組織課題を明確にできます。

サーベイ結果は、部署や年代といった切り口でクロス分析でき、課題の根本原因の特定に役立ちます。また、退職者と在籍者のデータをもとに離職につながる要因を分析できるため、離職防止に向けた改善施策の立案にも活用可能です。

料金

要問い合わせ

6. カオナビ

出典：株式会社カオナビ「カオナビ公式サイト」

カオナビは、人材情報を一元管理しながら、組織課題の可視化や離職防止にも活用できるタレントマネジメントシステムです。離職防止を目的としたサーベイ機能も備えており、従業員の状態を定点観測できます。

残業時間とサーベイ結果の相関関係から離職の予兆を分析できるほか、離職のリスクが高い従業員はリストとして管理できます。人事とマネージャーが情報を共有しながら、優先度に応じたフォローを実施しやすくなる点も特徴です。

料金

要問い合わせ

7. タレントパレット

出典：株式会社プラスアルファ・コンサルティング「タレントパレット公式サイト」

タレントパレットは、人材データを活用した分析に強みを持つタレントマネジメントシステムです。従業員情報や評価データ、サーベイ結果などを一元管理し、離職リスクの把握や人材育成、組織改善を支援します。

パルスサーベイによって従業員のモチベーションを定点観測し、不調のサインを早期に検知できます。また、自由記述はAIによる自然言語処理で解析されるため、従業員の潜在的な不満や課題も把握可能です。

モチベーションの状態は組織や年代といった自由な切り口で比較分析でき、課題のある部署や属性を特定して適切なフォローや改善施策につなげやすくなります。

料金

要問い合わせ

8. Geppo

出典：株式会社リクルート「Geppo公式サイト」

Geppoは、従業員のコンディションを継続的に把握し、離職リスクを早期に察知したい企業に適した離職防止ツールです。個人サーベイは短時間で回答できる設計となっており、従業員の負担を抑えながら状態の変化をリアルタイムで把握できます。

回答結果はダッシュボードで確認できるほか、分析レポートを活用することでエンゲージメント低下の要因を把握し、優先度に応じた改善策を検討できます。

料金

年額費用：1ユーザーあたり3,576円（税表示の記載なし）

※個人＋組織サーベイセットを従業員1,000人で利用した場合の参考価格

離職防止ツールを導入するときのポイント

離職防止ツールは、導入するだけで成果が出るわけではありません。収集したデータを活用し、組織改善につなげる運用体制を整えることが重要です。ここでは、離職防止ツールを導入するときのポイントを2つ紹介します。

マネージャーを巻き込む仕組みを作る

離職防止ツールを効果的に活用するには、マネージャーがサーベイ結果をもとに日々のマネジメントへ反映できる運用体制を整えることが重要です。

離職防止施策は、人事だけでは完結しません。従業員と日常的に接しているマネージャーが、1on1や声かけ、業務調整などのフォローを実践してこそ、サーベイで見つかった課題を改善につなげられます。

そのため、人事はサーベイ結果の分析や改善施策の設計を担い、マネージャーは現場でのフォローを実行するなど、それぞれの役割を明確にしておきましょう。

人事とマネージャーが情報を共有しながら連携できる体制を構築すれば、サーベイを実施するだけで終わらず、継続的な組織改善につなげやすくなります。

課題から具体的なアクションに落とし込む

サーベイで課題を把握したら、その内容に応じた改善アクションへつなげましょう。分析結果を確認するだけでは、従業員の状態や職場環境は改善されません。

離職につながる要因は、上司とのコミュニケーションや評価への納得感、業務負担、キャリアへの不安など、従業員や組織によって異なります。そのため、一律の対応ではなく、サーベイ結果に応じて適切な施策を実施することが重要です。

例えば、課題ごとの改善施策には以下が挙げられます。

改善施策を実施した後は、再度サーベイを行い、エンゲージメントや満足度の変化を確認しましょう。施策の効果を検証しながら改善を繰り返せば、自社に適した離職防止の仕組みを定着させやすくなります。

離職防止ツールについてよくある質問（FAQ）

最後に、離職防止ツールについてよくある質問を紹介します。導入前によくある疑問を解消し、自社に適した離職防止ツール選びに役立てましょう。それぞれ詳しく解説します。

無料で使える離職防止ツールはありますか？

離職防止ツールのなかには、無料プランを提供しているものもあります。しかし、無料で使える離職防止ツールは、機能や利用人数に制限が設けられているケースが一般的です。

特に、部署ごとの詳細な分析やAIによる改善提案などは、有料プランで提供されている傾向にあります。従業員が少ない企業は無料で十分な可能性もありますが、本格的な離職防止を目的とする場合は有料ツールを検討しましょう。

また、本格導入の前に試験的に運用したい場合は、無料トライアルを利用する方法もあります。実際の操作性や機能性を確認したうえで、自社の課題に合ったプランを選びましょう。

離職防止ツールとストレスチェックの違いは何ですか？

ストレスチェックは、労働安全衛生法に基づいて従業員の心理的負荷を測定する調査です。労働者50人以上の事業場に実施が義務付けられている法定制度（※）で、メンタルヘルス不調の防止を主な目的としています。

一方、離職防止ツールは、離職リスクの可視化やエンゲージメント向上を目的としたツールです。ストレスの状態だけではなく、エンゲージメント・職場環境・人間関係・仕事への満足度など、幅広い要素から離職リスクを分析します。

ストレスチェックと併用することで、従業員の健康状態を把握しながら効果的な離職対策につなげられるでしょう。

※2028年（令和10年）4月1日から、労働者数50人未満の事業場にもストレスチェックが義務化されます。

離職防止ツールの料金相場を教えてください

離職防止ツールの料金体系はツールによって異なりますが、従業員数や利用規模に応じて変動するサービスが一般的です。料金相場の目安は以下のとおりです。

料金を比較するときは、費用だけでなく、利用できる機能やサポート内容もあわせて確認することが大切です。特に、離職リスクの可視化だけでなく、分析結果をもとに現場での改善アクションまで支援できるかどうかも、自社に合ったツールを選ぶ際のポイントになります。

自社に合った離職防止ツールで組織改善を目指そう

離職防止ツールは、従業員の状態やエンゲージメントを可視化し、離職リスクを早期に把握できるだけではありません。サーベイ結果をもとに、人事とマネージャーが改善アクションを継続することで、離職防止や組織改善につなげられます。

ManejaS（マネジャス）は、性格傾向診断・エンゲージメントサーベイ・マネジメントフィードバック・ウェルビーイングカンパニーサーベイを通じて、離職リスクの可視化から改善アクションまで支援するツールです。継続的な組織改善につなげたい企業は、ぜひお気軽にお問い合わせください。